シミューレションの前提条件


1989年4月に新入社員として入社。給料の10%相当額を2019年3月月まで毎月積立しながら運用を行う。運用商品として①1年物定期預金と②内外株株式の場合を比較。

期間:

1989年4月~2019年3月(30年=360カ月)


積立額:

1989年当時の新入社員の平均的な月給を18万円とし、2019年の50代会社員の平均的な月給を63万円とし、毎年月給が1万5千円上昇するとした。(月給はボーナス含めた年収を12ヵ月で割ったものと考えている)

毎月の積立額は月給の10%、つまり1989年は毎月1万8千円、2019年は6万千円。


運用商品:

①1年物定期預金(過去の定期預金金利の出所:日本銀行 時系列統計データ検索サイト)

②日経225平均株価指数と米国S&P500株価指数に50%づつ(S&P500は為替レート調整した円ベース指数)


運用方法:

①定期預金については毎月の税引後利息額を元本に組み入れて複利運用する。

②株価指数については毎月末に各指数を買付て保有し続ける。毎月の損益額の計算は、当月末に全保有分を売却したと仮定し売却益の場合は利益に対する20%税引後の売却価額で、損失の場合は売却価額をそのまま計上。


シュミレーション結果


積立元本残高:

30年間の総収入は1億4,445万円、積立額累計額(=2019年3月時点での投資元本残段)は1,444万円(=総収入の10%)。尚、総収入は税引前。


①定期預金:

2019年3月時点での運用資産残高は1,477万円、税引後運用益は33万円(=1,477万円-1,444万円)。

30年間の年平均利回りは0.02%。


②内外株式:

2019年3月時点での運用資産残高は2,791万円、税引後運用益は1,347万円(=2,791万円-1,444万円)。

30年間の年平均利回りは4.8%。

 

30年の間にはマイナスの時期もあります。リーマンショック後はしばらく元本割れが続きました。具体的には2008年9月~2012年10月の4年強です。損失が最大となったのは2009年2月で、投資元本778万円対して損失額は271万円と35%のマイナスとなっています。

リーマンショック後の株価が大きく下げた時期にも毎月積立で指数を買い続けたことが、2013年以降に株価が上昇し始めると収益が急拡大していった要因です。